物流コスト削減ドットコムの「プロの視点」に、（株）エスワイ・ロジステックス 取締役 成沢拓也氏による
「物流費の契約方法について・・・その2」をアップしました。

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前回の続き・・・
(前回の「物流費の契約方法について・・・その1」はこちらから)

前述した売上のｎ％や仕入れのｎ％といった物流費契約をした場合、
取り扱う商材によって上記が同じ条件でもかなり大きな違いとなります。

たとえば日用雑貨を取り扱う場合に、1才の段ボールに対する商品原価を比較すると、
ティッシュやトイレットペーパーの場合は数百円～1000円程度なのに対し、
化粧品などは数万円～十万円を超える場合があります。

同じ段ボール一個を取り扱うのに100倍も物流費が違うとなれば、
取り扱う商材が変わることによる物流費の波動リスクを荷主・物流会社双方が抱えることになります。

このようなリスクを回避するためには、ある程度の「契約の細分化」が必要となります。
ただし、荷主側のカウントが容易で予算化ができるためには「細分化の方法」がカギとなります。

物流費（特に運送費）を決定する要素は多々ありますが、大きくは以下の二つの要素で決まります。

ぜひ続きをご覧ください。

「物流費の契約方法について・・・その2」